ポジティブバカは去れ？ネガティブが流行ってるらしいので、僕にも追い風が吹いてきた。

流行というものに無縁だと思っていました。

でも、そんな僕にも追い風が吹いてきた気がします。

本日（2016年6月27日）の日本経済新聞「夕刊文化」面の記事＝写真＝によると、
最近、否定的なメッセージを打ち出した「ネガティブ本」の刊行が相次いでいるというのです。

マイナス・ネガティブ思考の自分としては、
ちょっと嬉しい半面、
こんな世の中でいいのだろうか…と、持って生まれたネガティブが噴出して悲観すらしてしまうほどですけどね。

リアル・マーケット・アナライズに行ってきました。

きのう（2016年6月18日土曜日）に神戸国際会議場で開かれた「リアル・マーケット・アナライズ2016 in 神戸」という経済セミナーのようなイベントを拝見・聴講しました。

BS放送局「BS12（トゥエルビ）」の経済情報番組「マーケット・アナライズ」のまさに“リアル版”です。

キーワードは「停滞」

この番組出演者で、金融ストラテジストの岡崎良介さん、株式アナリストの鈴木一之さんのほかラジオ日経記者の鎌田伸一さん、大和証券投資戦略部担当部長の木野内栄治さんらによるプレゼンテーションやパネルディスカッションが行われて、キーワードは「停滞」でした。

現在の日本は「停滞時代」に入ったとしたうえで、その中で、どのように投資活動を進めていけばいいのかを探る試みです。

3時間のイベントでしたので、内容は盛りだくさんですが、要点は「円高」がしばらく続くということ。つまり停滞は「円高」が大きな要因となっているというわけです。

この点について岡崎さんを中心とする登壇者は…

ジャーナリズムを超える「方法」が必要な時代

2016年2月29日

きょう（2016年2月29日）付「日本経済新聞」朝刊で、気になる記事が2つありました。

ひとつは1面の連載企画「新産業創世記　難題に挑む（2）」。インパクト投資を牽引（けんいん）する英国の有力投資家、ロナルド・コーエン氏（70歳）の言葉です。

インパクト投資とは、利益だけを追う投資とも、寄付とも違う社会的な投資のことで、2013年の主要8カ国（G8）首脳会議で、英国のキャメロン首相が呼びかけて注目を集めた試みです。

コーエン氏はこの記事で“「世界はこれまでになく貧富の差が広がっている。だが、政府にはこの問題を解決するリソースがない」。だからこそ「社会課題には革新的な方法が必要になる」”と強調しています。

政府に格差を解決する力がないことは多くの人々が気づくようになってきていると感じていましたが、あらためて新聞紙上で活字となって明言されると、現実感が増したのです。

もうひとつはオピニオン面の米大西洋評議会シニアフェローのアンダース・オースルンド氏の寄稿とみられる文章。1952年にスウェーデンに生まれ、1991年～94年にロシアでエリツィン政権の経済アドバイザーもつとめたというオースルンド氏は、今世紀初めから多くの発展途上国で見られた急速な経済成長が長続きしていない現状に言及しています。

そして、それら新興諸国の「決定的な欠点」を「劣悪な統治」だと断言。国際NGO「トランスペアレンシー・インターナショナル」（本部：独ベルリン）が発表している世界168カ国・地域の「腐敗認識指数」では、南アフリカ61位、ブラジルとインドは76位、中国83位、ロシア119位となっていることを示たうえで、「あしき統治によって、持続的な富と生産力を生み出す国家の能力が制限される」と指弾。「国民は汚職まみれの指導者を追放する必要がある」と訴えています。